一般社団法人日本MOT振興協会

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研修・人材育成事業

1.人材育成フォーラム

フォーラムの目的

日本MOT振興協会は、有馬朗人会長のもとで、色々な事業に取り組んできた。
3.11東日本大震災は、人材育成が国の根幹であることを改めて刻みつけた。幕末から明治の時代、戦後復興から高度経済成長への2つの時代に匹敵する大きな曲がり角に立っている。
国難を克服して21世紀の新しい日本を建設できるかどうか、幕末、明治、戦後の大先輩が我々を見ている。
当協会の会員が外部の方々とも手を取り合って、新しい日本の建設に向けた人材育成のあり方を議論し、学び合い、実践することは、極めて重要である。
年に1回、日本再生、地域振興、イノベーション国家建設のための「人材育成フォーラム」を開催することにした。

 第4回 人材育成フォーラム(2014年12月8日)(パンフレット〔PDF〕

 第3回 人材育成フォーラム(2013年10月2日)(パンフレット〔PDF〕

 第2回 人材育成フォーラム(2012年7月4日)(パンフレット〔PDF〕

 第1回 人材育成フォーラム(2011年10月24日)(パンフレット〔PDF〕

2.MOT人材育成会議

当協会は過去4回に渡り、「人材育成フォーラム」と銘打って、グローバル人材の育成を目的に、直面する教育・人材育成問題について議論をし、結論を政策当局や社会に対して提言して、大きな成果をおさめてきた。「人材育成フォーラム」を展開する中で、講師や参加者を通じて、数多くの大学教授、企業トップ、専門家など日本を代表する教育・人材育成分野の著名人を集め、朝食会の形で、より高度で広がりのある本質的な提言を狙って「MOT人材育成会議」に衣替えした。
諸問題の中で、やはり注目されるのは「教育投資」である。文部科学省だけではカバー仕切れないほど教育と人材育成が必要な分野は広がっている。最近、浮上している「学び」の生涯化も重要なひとつで、現職中や退職後に再教育をする機会が増えている。21世紀は「モノづくり」から「コトづくり」の時代と言われるが、生涯教育の観点から現在の教育投資を見直し、大幅に拡充する必要がある。その目安は「対GDPの1%=年間6兆円」であり、広い意味で理工系教育にもっと重心を移す必要がある。こうした目標を実現する方向で醸成しつつ、単に議論するだけでなく、その実現性を重視するのが「MOT人材育成会議」の狙いである。

第1回 MOT人材育成会議(2018年4月23日)議事次第・出席者名簿(PDF)

3.「科学技術・イノベーション政策」発表会

過去の科学技術分野のノーベル賞の受賞者は口を揃えて「基礎研究にもっとお金と人材を投入すべきだ」と主張している。今から20年、30年前の、まだ日本には蓄積があった頃と比較して、現在は効率化投資が浸透し、政府、企業とも基礎研究を大幅に縮小した。基礎研究と応用研究の連結は、もはや海外が中心で、日本は在来品目を生真面目にこなすだけとなってしまった。
世界での劣勢を挽回するため、政府は第5期科学技術基本計画を推進し、各府省庁のSociety5.0計画は本格化しており、AI(人工知能)、IoT、ビッグデータなど最先端事業が具体化している。民間では、自動車業界の技術開発競争が本番を迎えていて、IT業界との提携戦略が花盛りである。大きく浮上してくる課題は、@自然災害復旧と新公共事業投資A原子力廃炉技術とエネルギー転換B国際的な分野調整C各府省庁間あるいは官民の共同研究・事業ーーなど。広い意味でエンジニアの世代交代期を迎えた人材育成問題も大きい。史上最大の内部留保をどう生かすのか、日本から画期的なイノベーション開発を発信できるか、文字通り、「正念場」を迎えている。
こうした背景から、年に1回、科学技術・イノベーション政策への各府省庁の取り組みを紹介しながら、政官産学等のトップリーダー達と共に、政府と民間のニーズの交流を期待し、議論や意見交換を行う発表会を開催することになった。

4.「女性の活躍舞台づくり」シンポジウム

 変革の時代のイノベーションの推進には、人材の問題が極めて重要であり、特に、歴史的な大震災と原発事故を体験した「ポスト3.11」の日本の将来にとって、女性の活躍推進が最大の焦点として浮上してきた。人口の半分を占める女性の活躍を本格的に推進し、少子高齢化に対する新たな労働力の確保のためだけではなく、女性が新たな視点で、新しい成長戦略に基づく、活性化した経済活動を担う必要がある。
しかし、日本での男女共同参画は遅れており、世界経済フォーラムのグローバルジェンダーギャップ指標でも、136カ国中105位と先進国では最下位である。製造業での女性技術者の育成施策は貧弱だし、理工系の女性数も非常に少ない。ワークライフバランスなど女性の働きやすい環境づくりとキャリア開発支援を推進し、特に経営トップ層の方々に理解を深めて頂くために、年1回、その時々の最も関心のあるテーマを基に、政官産学等の高度かつ専門的な立場からの一流講師陣によるシンポジウムを開催することになった。

第5回 「女性の活躍舞台づくり」シンポジウム(2017年4月24日)(パンフレット〔PDF〕

第4回 「女性の活躍舞台づくり」シンポジウム(2015年6月15日)(パンフレット〔PDF〕

第3回 「女性の活躍舞台づくり」シンポジウム(2014年4月1日)(パンフレット〔PDF〕

第2回 「女性の活躍舞台づくり」シンポジウム(2013年3月4日)(パンフレット〔PDF〕) (パンフレット〔PDF〕) (講師略歴〔PDF〕)

第1回 「女性の活躍舞台づくり」シンポジウム(2012年2月9日)(パンフレット〔PDF〕

5.CEO年間講座「私のMOT戦略」【対象:会員】

(1)講座の目的

MOT(技術経営)戦略は、今や企業トップレベル(CEO)のものであり、従来のように技術担当役員(CTO)に任せていては、内外の競争に負けてしまう。そのため、当協会では、CEOの現職や、CEO経験者に講師を依頼して、CEOならではの特別講座(年間)を開設する。

(2)内容

講師のCEOと相談して、そのCEOの経営体験の重要な局面や、意思決定、失敗と成功、戦略転換などを基に、12回の経営者教育プログラムを作成する。月に1回、そのCEOの時間に合わせて講義を行うこととし、原則的には、90分で、60分を講義、30分を質疑応答にあてる。

受講生は、CEO予備軍として役員か役員級を対象とし、20〜30名を対象とする。

6.トピックスセミナー「最先端MOT戦略の焦点」【対象:会員】

(1)セミナーの目的

世界同時不況の打開のために、世界各国は真剣な特別対策に取り組んでいるが、そうした中で、将来の勝ち残りを賭けて、MOT戦略の多彩化と重層化が目立っている。

政官産学など各界の先端のMOT戦略の動向を、セミナー形式で紹介する。

(2)特徴

本セミナーの特徴は、@その焦点の当事者(できればCEO) に講師を依頼する、Aその戦略の背景や、真相を本音で語ってもらう、B講師と参加者で、今後の解決策までも考える・・・などである。

(3)検討中のテーマ

●「次世代スパコン」で始まった日米科学技術格差

●三菱自動車の電気自動車販売の波紋を探る

第1回 MOTトピックスセミナー(平成21年12月15日)(パンフレット〔PDF〕

7.MOT入門講座【対象:会員、非会員】

(1)講座の目的

MOT入門講座は、MOT(技術経営)に対する理解を深めることが目的である。

現状では、MOTに対するニーズはそれぞれの立場で異なり、求めてくる情報も様々である。

そのためか、立場に応じて色々な解釈でMOTを捕らえているともいえる。

本講座では、学識経験者、実績のある経営者など、立場を異にする論者を講師に招いて、MOTに関する最新の問題などを広く学習する。

(2)講師の選定

MOTの論者を講師として選ぶ。学識経験者からの講師25名、企業関連者からの講師25名をリストアップし、日程などを調整中である。

(3)企画概要

@講義時間 毎回2名の講師が、それぞれ60分間講演し、15分間の質疑応答に答える。

A研修時間 午後1時30分〜4時40分

(4)開催予定

2カ月に1回程度開催

(5)参加者予定数

定員80名

第4回 MOT入門講座(2010年10月14日)(パンフレット〔PDF〕

第3回 MOT入門講座(2010年5月19日)(パンフレット〔PDF〕

第2回 MOT入門講座(2010年1月14日)(パンフレット〔PDF〕

第1回 MOT入門講座(2009年11月24日)(パンフレット〔PDF〕

8.MOT特別講座【対象:会員】

(1)講座の目的

MOT特別講座は、大変革の時代の到来、政官産学等の最高権威の講師を招き、勝ち残りをかけた究極のMOT戦略を学ぶ。

(2)特徴

会員を対象とし、講師との意見交換を主に講座を構成する。

(3)参加予定数 

定員50名

第1回 MOT特別講座(2011年6月30日)(パンフレット〔PDF〕

9.MOT実践エグゼクティブ・スクール 【対象:会員、非会員】
  − エンジニアが、会社を変え、世界を変える −

「2011・3・11(東日本大震災・福島原発事故)」を境に、企業のグローバル競争は構造転換を加速している。
TPP (環太平洋戦略的経済連携協定)をはじめ、世界各国は国際制度面で日本を攻撃し、一方、急激な円高で日本企業の3分の1が海外進出する。国内の雇用、消費は大幅に縮小する。そうした情勢下で、世界に負けない競争力と企業成長を牽引できるのは、最先端のMOT(技術経営)戦略で装備した、経営ができるエンジニアである。本講座は当協会の初の試みで、受講者の企業トップヘの就任を強く意識した、現在考えられる産官学等の日本を代表する一流講師陣による集中講義シリーズである。

(1)募集人員    30名

(2)受講料     会員企業所属の方45万円、非会員50万円

(3)受講対象者   企業の技術系経営幹部(部次長クラス)


第1回 MOT実践エグゼクティブ・スクール2012(パンフレット〔PDF〕

第2回 MOT実践エグゼクティブ・スクール2015(パンフレット〔PDF〕
   2015年4月11日(土) 〜2015年10月31日(土) 隔週開催
   (受講申込書〔PDF〕〔WORD〕

第3回 MOT実践エグゼクティブ・スクール2017(パンフレット〔PDF〕
   2017年4月8日(土) 〜2017年11月25日(土) 隔週開催

第4回 MOT実践エグゼクティブ・スクール2019(パンフレット〔PDF〕
   2019年4月13日(土) 〜2019年11月30日(土)隔週開催

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