一般社団法人日本MOT振興協会

ホーム›トレンドを読む

トレンドを読む

このコーナーは、MOTをリードしている政官産学等の論客に登場を願い、現代の世界と日本の置かれている状況を、MOTの観点から横断的かつ的確に分析し、技術(科学、産業)変革と経営新戦略の展望を示すシリーズである。

(1)吉川 和輝(よしかわ・かずき) 日本経済新聞社 科学技術部編集委員

写真

≪略 歴≫
1960年生まれ。
82年に日本経済新聞社入社。
地方部、産業部、ソウル支局、科学技術部の記者、
科学技術部長を経て2009年4月から現職(当時)。


基礎物理の新発見が技術開発を激変へ(2012.2.20)

科学イノベーションが必要なわけ(2011.11.25)

サイバー攻撃の脅威強まる(2011.9.1)

退きつつも攻めるMOTを(2011.6.15)

ポスト3・11 MOTにも変革迫る (2011.3.25)


(2)加納 信吾(かのう・しんご) 東京大学大学院 新領域創成科学研究科 准教授

写真

≪略 歴≫
1989年東京大学大学院農学系研究科応用生命工学専攻修士課程修了、1999年東京大学工学系大学院 先端学際工学専攻博士課程中退、2002年博士(学術)。
(株)野村総合研究所、野村證券(株)金融研究所、野村R&A(株)(ベンチャーキャピタル)、2002年〜2013年Aphoenix,Inc.(大学発創薬ベンチャー)代表取締役を経て、芝浦工大大学院工学マネジメント研究科教授、大阪大学先端科学イノベーションセンター客員教授、2008年7月より東京大学大学院新領域創成科学研究科特任教授、2013年7月より同研究科メディカル情報生命専攻バイオイノベーション政策分野准教授(バイオ知財コース担当)


ブリッジ保証がイノベーションを壊す(2018.2.9)

13番目のゼロと科学的助言(2017.11.24)

Y染色体ハプログループDと縄文文明(2017.9.8)

量から質へ 希少性の追求を(2017.7.14)

エンジニアにとっての事業再編の選択肢(2017.6.2)

人口減少への対応シナリオ(2017.4.7)

有事の国際人事マネジメント(2016.12.16)

安物買いの銭失いと日本の戦略(2016.9.20)

イノベーションの原資(2016.7.15)

彗星衝突の危機管理(2016.3.25)

秘密特許制度の早期導入を(2016.1.15)

バックドア対策とガラパゴス再興(2015.10月末日)

規範と法源 (2015.9.1)

はやぶさとBSL-4(2015.6.26)

南水北調がもたらす危機(2015.4.24)

デュアル・ユースとスピンオン(2015.2.13)

マグネシウム文明の予兆(2014.12.5)

第三の水がもたらす漁業革命(2014.9.30)

フードロンダリングへの対処(2014.6.15)

新エネルギー開発の優先課題(2014.2.30)

ポジティブリストとネガティブリスト(2013.11.30)

スマートビエラの快挙(2013.7.31)

資源大国のシナリオプランニング(2013.5.31)

草の根イノベーションと日本文明(2013.1.17)

中韓からの戦略的撤退(2012.10.5)

日本版エクソンフロリオ条項(2012.8.31)

経済報道とWEB2.0(2012.5.21)

スマートフォン特許紛争の本質(2012.2.20)

さあ、国益の議論を始めよう(2011.11.25)

第二の敗戦革命(2011.9.1)

1,000兆円の財源(2011.6.15)

震災復興の需要表現 (2011.3.25)


(3)森 一夫(もり・かずお) 日本経済新聞社 特別編集委員

写真

≪略 歴≫
1972年 早稲田大学経済学部経済学科卒業
同 日本経済新聞社入社。産業部記者、日経ビジネス編集記者を経て、日経ビジネス副編集長、産業部編集委員、論説委員を歴任
1999年8月 コロンビア大学 東アジア研究所・日本経済経営研究所 客員研究員
2003年4月 早稲田大学大学院公共経営研究科 客員教授
論説副主幹兼産業部編集委員、特別編集委員兼論説委員を経て2010年4月より現職(当時)。
著書に『日本の経営』(日本経済新聞)、『中村邦夫「幸之助神話」を壊した男』(日本経済新聞)など。


市場創造は科学とビジネスの二人三脚で(2013.1.17)

海外から人材を「安全な国日本」に呼び込め(2012.10.5)

パラダイム変える開発の中心に人あり(2012.8.31)

ヒット商品欠乏症 一から出直し創意再生 (2012.5.21) 


(4)久保田 啓介(くぼた・けいすけ) 日本経済新聞社 編集委員兼論説委員

写真

≪略 歴≫
1987年 早稲田大学理工学部応用物理学科卒。
同年 日本経済新聞社入社 科学技術部、産業部、日経サイエンス編集部などで科学技術分野全般、産業政策などを取材。
2008-09年 阪神・淡路大震災復興記念財団人と防災未来センター(神戸市)研究調査員を兼務(現在、同センター・リサーチフェロー)。2009年9月から現職(当時)。


海洋国家ニッポンの生きる道(2014.2.30)

ネット授業で人材囲い込みに動く米国(2013.11.30)


(5)鳥井 弘之(とりい・ひろゆき)

写真

≪略 歴≫
1942年東京都生まれ。1969年東京大学工学系研究科修士課程修了、日本経済新聞社入社。1987年〜2002年3月 論説委員。
この間、東京大学先端科学技術研究センター客員教授を兼務。
2002年4月〜2007年3月 東京工業大学原子炉研究所教授。
2007年9月 科学技術振興機構(JST)事業主幹、現在に至る。
株式会社ダイフク社外監査役、原子力発電環境整備機構監事


イノベーション制御(2018.2.9)

痕跡の科学技術(2017.11.24)

日本の科学力凋落を止めるには(2017.9.8)

JSTの「俯瞰報告書」(2017.7.14)

男女の性差と文明(2017.6.2)

人間力:失敗をどう見るか(2017.4.7)

人工知能と研究開発(2016.12.16)

気がかりな平均値の軽視(2016.9.20)

大学発ベンチャー(2016.7.15)

第5次科学技術基本計画(2016.3.25)

日本企業のイノベーション力は大丈夫か(2016.1.15)

東洋ゴム、VWの不正(2015.10月末日)

民間企業の研究開発に関する調査報告(2015.9.1)

研究開発投資営業利益率(2015.6.26)

研究不正、企業は?(2015.4.24)

トヨタの特許無償公開(2015.2.13)

「報償」ルールにも相互感謝を(2014.12.5)

強烈な「知の循環」の実現を(2014.9.30)

イノベーション人材と「第3の指摘」(2014.6.15)


米国 ボストン報告 アメリカから見た世界

植田 麻記子 (うえだ・まきこ) 当協会客員研究員、ハーバード大学ライシャワー研究所リサーチ・アシスタント

写真

≪略 歴≫
2011年慶応義塾大学法学研究科政治学専攻博士課程修了。2011-2013年 MIT(マサチューセッツ工科大学)客員研究員。2013-2014年 慶応義塾大学・鎌倉女子大学講師。2014年12月より現職。






アメリカの大学における性暴力・性的嫌がらせへの対策−課題と可能性(2018.2.9)

移民政策に揺れるアメリカ−情念と抽象を超えた議論へ(2017.11.24)

アメリカ社会における「北朝鮮」−遠くて、とても遠い国(2017.9.8)

トランプ政権の「アメリカ・ファースト」――ナショナリズムとグローバリズムの狭間で(2017.7.14)

トランプ政権の政治改革と「イノベーション」(2017.6.2)

トランプ大統領が問われる「大統領らしさ」 歴史を「作る」可能性と責任(2017.4.7)

断層の多面性を見えにくくするアメリカ大統領選挙(2016.12.16)

ブラック・ライブズ・マター運動はアメリカの歴史を前進させるか テクノロジーが作る社会規範の可能性と問題点(2016.9.20)

オバマ大統領の広島訪問報道とアメリカ社会―戦後70年の過去、現在と未来(2016.7.15)

アメリカ大統領選挙2016 「アンチ・エスタブリッシュメント」をキーワードに考える現在のアメリカ社会(2016.3.25)

インターナショナルな教室をどうデザインするか−その課題と可能性(2015.10月末日)

第二次世界大戦の記憶と歴史認識(2015.9.1)

日本社会とグローバル化―教育・政治・ジェンダー(2015.6.26)

二大政党制は時代遅れ?(2015.4.24)

ジェンダーにおける平等をめぐって:アメリカ社会におけるフェミニズムを考える(2015.2.13)

オバマ離れする若者たち?:アメリカの若者と選挙を考える(2014.12.5)

ボストンマラソン爆発事件に見る米国の多文化・多民族社会を考える(2013.7.31)

ゴードンさん訃報で、フェミニズムを考える(2013.5.31)

大統領選挙とタウンミーティングに考える市民の政治参加(2013.1.17)

「日系人」に見る内なる国際化・グローバル化(2012.10.5)

「夏休み」が秋入学制度を決める(2012.8.31)

SNSの人間関係が現実社会を構築へ(2012.5.21)

インターネットが社会と価値を変革(2012.2.20)

「ポスト3.11」に生きる(2011.11.25) 


Copyright © 2009 Japan MOT Association. All rights reserved.